UPWARDは、「かんたんで使いやすい位置情報サービス」が特徴のクラウドサービスです。この「位置情報」を活用することで、顧客・商談の情報やフィールドセールスの活動を可視化し、活動の質、ならびに営業活動の生産性を高めることを可能にしています。（更新日：2022年7月12日）
「位置情報サービス」が営業組織の生産性向上に役立つ理由
位置情報とは？
位置情報と聞いて、どのようなイメージを持たれるでしょうか。狭い意味では「緯度経度」、つまり「場所」を意味します。場所には、様々な情報が含まれます。例えば、現在地、駅や建物などの目標物（POI＝Point of interestと呼ばれます）、道路の形状などです。Google mapで確認できる情報を思い浮かべると、わかりやすいかもしれません。
位置情報サービスは、このような「場所」に紐づく情報を提供するサービスです。スマートフォンなどのIoT機器からユーザーの現在地を取得することで、周辺の情報を提供しています。アプリでレストランを探したり、カーナビで渋滞情報を見たりと、私たちがごく一般的に利用するサービスでも活用されています。
どのような分野で活用されている？
位置情報サービスの活用分野は多岐に渡ります。よく知られているのは、人や物を見つけるサービスではないでしょうか。BtoB分野では、運送業・配送業での車や運転者の状況の把握に、ビルなどの保守点検における人員のアサインや作業位置の確認などに活用されています。先に触れたカーナビなどの地図・交通サービスのほか、紛失物を探すセキュリティーサービスや、ポケモンGOなどの位置情報を使ったゲームなど、法人・個人向け問わず様々なサービスが存在します。
位置情報を営業組織で活用する方法
位置情報サービスで提供されているレストラン情報や交通状況は、住所、つまり緯度経度を持つ情報です。逆説的に表現すれば、緯度経度さえあれば、地図上へのプロットが可能になります。情報に緯度経度を付与する処理を「ジオコーディング（Geocoding）」と呼びます。
営業組織で位置情報サービスを活用する場合、UPWARDのサービスを例にとって説明すると、取引先との商談情報をプロットし、商談状況を可視化することなどがあげられます。ただ、すべての情報が緯度経度を持っているとは限りません。
本来「商談情報」は住所を持っていないので、地図上で可視化することはできません。UPWARDでは、地図上で「取引先との商談情報」を、住所を持っている「取引先」と紐付け、緯度経度情報を付与することで、可視化できるようになります。
UPWARDでは、登録された住所情報を定期的なジオコーディング処理により、自動的に緯度経度変換しています。そのため、シームレスに情報を地図に表示することができるようになります。レコード数が数万レベルだったとしても、短時間での処理が可能なエンジンを保有しており、大量の情報をすぐに地図上で可視化できるようになるというわけです。
位置情報を商談管理に活用すべき理由とは？
UPWARDでは、先述の取引先や商談情報など、営業活動に紐づく情報を地図上に可視化することができます。つまり、自社が保有している情報を見えるようにし、営業活動を促進する目的に活用ができます。例えば、「東京都の小売業に新規営業をかける」というような営業活動が効率的に行えるようになります。
もう一つ、UPWARDで可視化できる情報があります。それは、「顧客を訪問することで得る情報」です。この情報は、顧客のもとに何度足を運んだか、どのような内容を話したか、何分くらい滞在したのかなど、営業個人個人が保有する情報に他なりません。こういった属人的になりがちな情報にこそ、商談を成約させるヒントがあると私たちは考えています。
この訪問活動で得た定性的な情報を位置情報と紐付け可視化することで、営業メンバーが自分の活動量や進捗を簡単に確認できるようになったり、営業メンバー間で共有することができるようになったりします。自分の良いところ、人の良いところを組織全体でキャッチアップしていくことで、訪問活動、ひいては営業活動の効率化に繋がっていきます。
UPWARDは、ビジネスにおける位置情報活用のプロフェッショナルとして、これからもユーザーの営業活動をサポートし続けていきます。
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